【本研究成果のポイント】
⚫ エムポックス感染者に対する現行の約３週間の隔離ガイドラインは、隔離期間を遵守した感染者からの95%以上の伝播防止が可能であり、妥当な措置であった。
⚫ 個人のウイルス量を評価できる検査（従来のＰＣＲ検査など）の導入により、隔離期間を不必要に長くすることなく、効果的に管理する可能性が期待できる。

国立大学法人東海国立大学機構 名古屋大学大学院理学研究科の岩見 真吾 教授（兼 京都大学高等研究院ヒト生物学高等研究拠点 連携研究者 他）らの研究グループは、オランダ国立公衆衛生環境研究所(RIVM)および愛媛大学の三浦 郁修 博士らとの共同研究により、エムポックス（クレードⅡ）注1）感染者の隔離を終了するタイミングを検証するためのシミュレータ（シミュレーション用ソフトウェア）を新たに開発しました。これにより、定められた回数の陰性検査結果が得られた場合に、エムポックス感染者の隔離を早期終了できる柔軟で安全な隔離戦略が提案できるようになります。たとえば、感染者の隔離を早すぎる段階で終了するリスク（すなわち、他者への感染性を維持したまま隔離を終了するリスク）を５%未満に抑えたい場合、症状消失を基準にした一般的な隔離終了注2）と比較して、シミュレータで最適化した検査結果に基づく隔離では、1週間以上も隔離日数を減らすことが可能であることが分かりました。
２０２２年５月以降に、新しい系統群（クレードⅡ注3））のエムポックスウイルスが欧米諸国を中心に国際的流行へと拡大しました。また、２０２４年８月１４日、WHOはコンゴ民主共和国を中心にケニアやルワンダなどではより重症率の高い別のクレード(クレードⅠ)のエムポックス感染者数が増加と蔓延を受けて、国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態を再び宣言しました。本研究はクレードⅡのエムポックス感染者における研究成果ですが、クレードⅠの感染者においても、同様のデータがあれば適切な隔離期間の設定が可能になるため、クレードⅠにおいても重要な知見を示す可能性があります。 これまで、新興再興感染症の発生当初においては、臨床・疫学データや経験則に基づいた異なる隔離基準が国ごとに採用されてきた状況を考慮すると、本研究は、数理モデルに基づいた、世界的に求められている柔軟な隔離ガイドラインの確立に貢献できると期待されます。

本研究成果は、2024年8月26日18時（日本時間）付で国際学術雑誌『Nature Communications』に掲載されました。

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用語説明

注1）エムポックス： 1970年にザイール（現在のコンゴ民主共和国）でヒトでの初めての感染が確認された、オルソポックスウイルス属のエムポックスウイルスによる感染症で、中央アフリカから西アフリカにかけて流行しています。日本国内では感染症法上の4類感染症に指定されており、2024年6月30日までに247例が報告されている。
注2）症状消失を基準にした一般的な隔離終了： 米国疾病予防管理センター（CDC）では、喉の痛みなどを含む一般的な症状を有する場合や、皮膚病変が完治していない場合は自己隔離を行うことを推奨している。典型的な病状の継続期間として3週間程度が見込まれている。
注3）クレード： エムポックスは、コンゴ盆地型（クレードⅠ）と西アフリカ型（クレードⅡa およびⅡb）の 2系統に分類される。コンゴ盆地型（クレードⅠ）による感染例の死亡率は 10％程度であるのに対し、西アフリカ型（クレードⅡa およびⅡb）による感染例の死亡例は1％程度と報告されている。

論文情報

Jeong, Y., Hart, W., Thompson, R., M., Ishikane, M., Nishiyama, T., Park, H., …Iwami, S., Miura, F. (2024). Modelling the effectiveness of an isolation strategy for managing mpox outbreaks with variable infectiousness profiles Nature Communications. DOI: 10.1038/s41467-024-51143-w